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太陽電池、アジアで大増産

 今日の日経新聞夕刊に、「太陽電池、アジアで大増産-群雄割拠、中印に強み」という記事が掲載されていました。

 アジアで太陽電池の増産ラッシュが起きているそうです。中国、台湾に続き、韓国が本格参入し、インドや東南アジアでも工場が立ち上がってきています。

 環境意識の高い欧州でドイツ、スペインなどが電力会社に太陽電池の電気を高く買い取らせる制度を導入したのが引き金になっているようです。特に、ドイツが2004年に価格を大幅に引き上げると、中国や台湾の企業が積極的に参入しました。

 中国躍進の主役は、世界3位のサンテック・パワー。それにインリー・グリーン・エナジーなどが続きます。計測機器から発展した台湾のモーテック・インダストリーも世界で6位に成長。台湾では半導体、液晶パネル、光ディスク大手などの参入が続いています。出遅れていた韓国では、サムスン、LG、現代の3大財閥が事業化に着手しました。インドも光ディスク大手のモーザーベア・インディアが結晶系に続き、来年には薄膜系の量産を始めるといいます。

 半導体や液晶パネルに比べて太陽電池は製造装置の完成度が高いため、装置を買ってくれば製造は比較的簡単だといいます。資金さえあれば、発展途上国でも参入は不可能ではないといいます。

 インドや中国政府は太陽電池産業の育成や普及に関心が高いといわれています。欧米企業は、中国、インド市場に近い東南アジアに拠点を設けています。世界最大手の独Qセルズ、4位の米ファーストソーラはマレーシアに進出。ノルウェーのシリコン原料大手リニューアブルエナジーはシンガポールに一貫生産工場を建設中です。

 日本メーカーは薄膜系など新技術で巻き返しを図り、経済産業省も住宅用太陽電池への補助金を復活して後押ししていますが、経営のスピードが遅いという指摘もあります。

 太陽電池の市場が急拡大していますね。産業のフェーズが"大人"に変わったということでしょう。これも欧州の環境政策が引き金になったということですが、国の補助金がなくても従来の化石燃料主体のエネルギーに比べてコスト競争力を持つように、太陽電池産業が育っていってほしいものです。

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