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食品配送用共通ケースでCO2削減

 今朝の日経新聞に、「食品配送用の共通ケース、イオンやユニーも導入へ-経費削減やCO2削減」という記事が掲載されていました。

 イオンやユニーなどスーパー各社で、豆腐やデザート類など冷凍食品などの配送につかうプラスチック製ケースを共通化することによって、経費削減やCO2削減につなげようという動きが広がっているそうです。

 これまで商品はメーカーが段ボールなどに包装したうえで、倉庫に運び、改めて卸や小売が店頭に並べやすくするように詰め替えるケースが多くありました。しかしこの手法では作業が煩雑になるほか、トラックの積載効率の悪化や保管に大きなスペースが必要になるなどの弊害が出ていました。

 共通ケースは、メーカーや卸から商品をスーパーの店舗へ配送する際に使うクレート(通い箱)と呼ぶプラスチック製の箱で、原則メーカーからスーパー店頭で商品を陳列するまで同じ箱で運ぶ形になります。仮に全国のスーパーが冷凍食品のケースの共通化を行えば、段ボールの使用量は大幅に削減され、CO2排出量は年間7000㌧前後削減できるといいます。

 カーボンフットプリントが注目される中、1社で製品のCO2削減に取り組んでも限界があります。製品が生まれてから使用、廃棄されるまでの一生に関わるサプライチェーン全体での削減努力が欠かせません。そのためには製造、輸送、販売の各段階を通じた共通化、共有化が重要になります。今回の冷凍食品のケース共通化はその一例だと思います。段ボール箱は冷凍食品に限らず至るところで使われていますので、共通化により削減できるところは他にも多くあると思います。サプライチェーン全体を見渡して他の商品群にも広げてほしいものです。

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