省エネ

家庭の省エネ

 今朝の日経新聞に、「家庭の省エネに照準」という記事が掲載されていました。

 大手電子部品メーカーが、家庭の電力利用を効率化するホームエネルギー管理システム(HEMS)向け部品の開発を急いでいるということです。

 アルプス電気では、ケーブルを流れる電気の動きを非接触で検知する電流センサーを、競合製品の1/10程度の大きさまで小型化し、玄関の分電盤など狭いスペースにも組み込みやすくするとしています。

 TDKでは、電流の変化を遅延なく検知できる新型の電流センサーを開発しています。この技術をHEMS向けに転用するとしています。

 村田製作所では、自己発電する電池不要のスイッチ部品を開発し、自社製品である小型無線モジュールと組み合わせて、照明やエアコンなどの電化製品を制御する省エネリモコンとして提案していくとのことです。

 電子部品メーカーが、家庭の省エネに照準を合わせ、拡大が予想されるHEMS関連の機器に搭載する電子部品の開発を急いでいる様子がうかがえます。

 (財)省エネルギーセンターは、、「家庭の省エネ・節電」を日常生活や企業等の活動において進めることのできる人材の発掘・育成をねらいとして、平成23年度に「家庭の省エネエキスパート検定」という検定制度を創設しました。今、原発再稼働問題が不透明な中、原油価格の高騰も重なって、電力不足と電気料金の値上げが懸念されています。この検定試験に注目している工務店や街の電気屋さんもおられます。当事者の市民も「家庭の省エネ」に関心を高め、企業もそこをビジネスチャンスとして動き始めています。今年の夏は「家庭の省エネ」で熱くなりそうです。

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地中熱による工場節電

 今朝の日経新聞に、「地中熱使い工場節電」という記事が掲載されていました。大日本印刷が、工場の節電策として地中の熱を活用する実証試験を始めたということです。

 富士通も、長野工場で、クリーンルームなどの空調用温水設備に「地中熱」を利用するシステムを導入すると発表しています。

 さらに、この地中熱を上手く利用している地下工場もあります。ヤマザキマザックの工場がその一例です。

 東電の平均17%の事業者向け電気料金の値上げ発表で、事業者としては節電対策を急がなければなりません。地中熱利用に注目が集まるのも頷けますね。

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半導体の省エネ技術

 6/20の日経新聞朝刊に、「半導体 省エネへ新技術」という記事が掲載されていました。

 家電製品や携帯電話などの消費電力を大幅に削減する省電力半導体が相次いで開発されているといいます。

 ルネサスはスマートフォンなどに使うLSIの消費電力を最大27%減らせることを確認したそうです。今後、回路線幅をさらに微細化すれば電力削減効果は5割に上り、1回の充電で携帯電話を使える時間を2~3割延ばせるといいます。

 東芝や産業技術総合研究所は、テレビなどの待機電力ゼロに道を開く半導体技術を開発したそうです。電源を切っても情報を失わない磁気記録式メモリー(MRAM)を従来の40分の1の低電流でも動かせるようにしたということです。

 半導体はあらゆる電子機器に使われていますから半導体の省エネというのは非常に効果が大きいですね。消費電力が現在の100分の1以下にする「超省エネ半導体」の研究開発も加速しているそうで、期待したいですね。

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省エネにはリスク管理の側面も

 この度の東北関東大震災で被災された皆様には心からお見舞い申し上げます。また一刻も早い復興を願っております。

 今回の震災では、地震に加え、津波、そして原子力災害と災害がいくつも重なりました。電力不足が懸念され、関東地方では計画停電も実施されています。省エネというと温暖化対策という側面もありますが、コスト削減を目的と考えて取り組んでおられる企業が多いと思います。ただ、コストの中でエネルギーコストが占める割合はそれほど大きいものではないと思います。むしろ人件費や材料費の方がはるかに大きいことでしょう。したがって省エネは後回しと考える方も多いのではないでしょうか。

 しかし、エネルギーというのはライフラインの一つです。計画停電で3時間電気が止まるとどうなるでしょうか。スーパーではショーケースの中の食品の冷蔵ができなくなり、商品は売れなくなります。工場では設備が止まり、生産がストップします。エネルギーは人件費も材料費も減価償却費も無力にしてしまいます。エネルギーコストの占める割合がたとえ小さくでも大事にしなければならないと思うのです。

 今回の震災で改めて思うのは、省エネの目的にリスク管理も加えるべきではないかということです。西日本と東日本では周波数が異なるので、いくら関西で省エネをしても関東地方の電力不足を救うことができないかもしれません。しかし、西日本にも原子力発電所はたくさんあります。福島第一原子力発電所は40年前に作られたものだそうです。関西にある敦賀や美浜の原発も作られてから41年が経過しています。新しい原発に比べて危機管理レベルが低いのではないでしょうか。ドイツでは福島第一原子力発電所の事故を受け、原発の早期廃止に向けて協議を開始したそうです。日本でもきっと原子力発電についての見直しの議論が出てくるでしょう。太陽光発電や風力発電などの自然エネルギーの普及が望まれるところですが、原子力に取って代わるまでには時間が必要です。そうなればやはり省エネが大事になります。

 リスク管理のためにも省エネに一層取り組む必要性を感じています。

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電流使わず情報処理

 昨日の日経新聞朝刊に、「新原理のトランジスタ-電流使わず情報処理」という記事が掲載されていました。

 日立製作所など日米英チェコの共同チームが、電流を流さなくても情報を処理できる新原理のトランジスタを試作したそうです。一般の電子素子は信号を送るのに電流を使いますが、電気抵抗があり、エネルギーを消費します。今回の試作では、電流の代わりに電子の磁石としての性質「スピン流」というものを伝えることで、情報を伝えることに成功したといいます。

 スピン流の電子機器への利用は、「スピントロニクス」として国内外で注目される先端技術だそうです。ITによって社会の省エネが進む一方で、ネットワークを流れる情報量が爆発的に増え、データセンターを始め、IT機器自身の省エネが大きな課題となっています。そうした中、情報伝達でほとんどエネルギーを使用しないとなると、社会全体で非常に大きなエネルギー削減となり、益々ITの活用が重要になってきそうですね。実用化を期待したいです。

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家庭の省エネ支援システム

 今朝の日経新聞に、「二刀流で家庭省エネ」という記事が掲載されていました。

 筑波大学の中内靖准教授らが、家庭内の無駄な消費電力を減らすシステムを開発したそうです。コンセントの電力消費量と家電に取り付けたセンサーの情報をパソコンへ無線で送り、使用状況や人が在宅しているかどうかを把握します。そして無駄な電力を把握し、不要な待機電力を自動で切断したり、光の点滅や音声で効果的な省エネの方法をアドバイスしたりするそうです。節約額をCO2排出量に換算して表示することで、地球温暖化対策に家庭も取り組みやすくなると期待されます。

 コンセントと家電に簡単に取り付けることができるそうで、大掛かりな工事もいらないということです。

 最近は、人がいるかいないかを検知して自動的に画面を消すテレビや窓やドアの開閉や人の移動を検知して省エネ行動をアドバイスするエアコンなどが発売されていて、家電自体もインテリジェント化しつつあります。こうした家電ともITで連携し、モニターで全家電製品の電力消費の動きがわかり、トータルとして家庭での無駄な電力使用をチエックしアドバイスできるシステムができることを期待したいですね。

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「カーボン・ニュートラル・ステーション」摂津市駅

 今日、仕事帰りに3/14にオープンした阪急京都線の摂津市駅から乗車してみました。この駅は、太陽光発電、LED照明、雨水利用、無水トイレ、ヒートポンプ式給湯器などの省エネ施設を導入することで、CO2排出量を約51%削減し、残りのCO2排出量を兵庫県森林組合連合会等の植林や間伐等による吸収プロジェクトで生み出されたクレジット(J-VER:環境省認証のクレジット)を購入して埋め合わせることで、CO2排出ゼロの駅運営を行っています。ブレーキ時に電動機の回転力を活かして発電して架線に電力を返す回生ブレーキを備えた車両も運行しているそうです。さらに、同駅南側に太陽光発電と電動自転車を備えたレンタサイクルも開業しています。

 まぁ、電車に乗る分には普通の駅となんら変わりませんが、これだけ徹底してCO2削減に努め、PRすると話題になりますね。

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大阪ガスが電気、ガス、水道使用量を自動計測するサービスを今秋から

 今朝の日経新聞に、「1時間ごと自動計測 大ガス、家庭の節約支援」という記事が掲載されていました。

 大阪ガスは今秋から、家庭の電気、ガス、水道の使用量を1時間ごとに自動計測し、標準使用量との比較を行い、契約家庭にWebサイトやメールで通知するサービスを始めるそうです。ガスと水道は通信機能付きメーターで、電気は家庭内の分電盤に計測ユニットをつけてインターネットで使用状況を常時把握するそうです。関西電力が通信機能付きの検針器「スマートメーター」を段階的に導入して省エネサービスを強化しているのに対抗する狙いがあるようです。

 私の家には省エネナビを取り付け、電力使用量はモニターで15分ごとに使用量が把握できるようになっているのですが、ガス、水道についてはモニタリングできていません。月1回あるいは2ヶ月に1回の検針票から環境家計簿に入力して確認しているという状態です。省エネナビを付けてから電気代は明らかに減りましたが、ガス代、水道代はほとんど減っていません。これらがモニタリングできるとトータルでエネルギー使用量が見える化できるので、省エネ効果は大きいかもしれませんね。サービス料金との兼ね合いを見る必要はありますが、考えてみてもいいかもしれません。

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つけっ放し電気製品の省エネ

 今朝の日経新聞に、「通信時のみON 消費電力削減」という記事が掲載されていました。

 NTTは家庭のパソコンと光回線をつなぐ専用装置ONU(光回線終端装置)の消費電力を約3割削減する技術を開発したそうです。ONUにソフトを組み込み、ONUの送受信機能を休止したり再稼動させたりします。約0.05秒間隔で切り替えれば、電子メールなどを遅延なく送受信できるといいます。

 東芝は近距離無線通信技術「ブルートゥース」を採用した携帯電話やノートパソコン向けに、電波を常時感知できる受信回路を開発したそうです。消費電力の大きいをブルートゥースの電源を通常は切っておき、ほとんど電気を消費しない受信回路で受信した時だけONにすることで、消費電力を1万分の1以下に削減できるといいます。

 家庭やオフィスには常時稼動している通信機器があります。使う時だけONというのはいいですね。私の自宅でも光ケーブルのモデムが常時つけっ放しです。電話も光ケーブルを使っているので、この場合は恐らく上記のNTTさんのような機能では対応できないのでしょうね。テレビやDVDレコーダーなど待機電力を使っている電気製品も結構あります。こういったものも使う時だけONにできたらいいと思うのですが、そういった製品を開発してもらいたいものです。

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スマート・タップによる家庭内省エネサービス

 12/9の日経新聞朝刊に、「ドコモ、家庭の省電力携帯使い支援」という記事が掲載されていました。

 NTTドコモは2010年度にも携帯電話を活用した家庭向けの省エネサービスを始めるといいます。新サービスは、契約者が「スマート・タップ」と呼ぶ専用の宅内測定器をコンセントに差し込んだ上で、電力消費量を把握したい家電製品につなげて使用します。計測したデータは宅内に別途設置する「ホームゲートウェイ」と呼ぶ装置経由でドコモのコンピュータに集約し、契約者は携帯かパソコンから専用サイトに接続して、自宅の電力消費量を確認したり遠隔操作で電源を入れたり切ったりできるようになるといいます。

 12/8のブログで紹介した「エネルギーの情報化」の第一ステップを実現しようというものですね。現在、私の自宅には(財)省エネルギーセンターからお借りしている「省エネナビ」と呼ばれる装置がメインブレーカーに取り付けられています。時々刻々と電力使用量が電波でモニターに集められ、グラフで表示されています。目標値として前年の月別消費電力を入力してあるのですが、消費電力が目標値を超えるとランプが赤くなります。「省エネナビ」を取り付けてから2ヶ月半ほどになりますが、赤ランプになる日は数えるほどしかありません。設置する前と後で、省エネに対する取り組みはそれほど変えているつもりはないのですが、常にモニターを見ていますので、以前より意識して省エネに努めているのかもしれません。やはり見える化する効果は大きいですね。「スマート・タップ」なら家電製品のエネルギー面から見た使い方の実態がより細かく見える化されますので、行動パターンの分析ができます。消費電力が多い場合の原因も明確になりますので、より大きな省エネ効果が期待できるかもしれませんね。

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